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戦後レジームというわかったようなわからないような言葉を語る人がいますが、これは、その戦後レジームも解体のひとつなのでしょうか。
むかしは知ったかぶりというかディレッタントというか、変に物事に詳しい、それも体系だって詳しいのではなく、今で言えば雑学なんでしょうが、それが妙に身についている様子で、つまりは、相対して話しているといつの間にか説得されてしますような人がいました。 中央教育審議会（文部科学相の諮問機関）の小学校部会なんてところはそう言った人たちとは違い、その道、教育の専門家の集団なのでしょうが、その集団が、国語や算数などを中心に、小学校の授業時間数を増やす方針を決めたそうです。小学校の高学年で初めて英語の授業を導入とか、逆に、ゆとり教育の目玉とされた「総合的な学習の時間」は削減するようです。 教育ってのは、色のついていないピュアな存在を染めるプロセスではないかと思うのですが、そのプロセスってのがくせもので、これがどうしてもその時代の汚れをまとっている。そして、その汚れが身に染み付いている人たちは、自らの汚れに気がつかない。その気がつかない人たちが教育を語り、実行する。 授業時間が増えるのは、1977年以来30年ぶりとのことですが、では、この30年は、何だったのでしょう。 今の観点から言うと、30年は否定されるべき時間なのでしょうか。 確かに、この30年の間に初等教育を受けなかった私としては、なんとなく、文化が低下していく情況を感じられましたし、自分がこの時代に教育を受けないでよかったとも思っています。 テクニックとスタティスティックスにおぼれないでほしいですね |
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国公立大入試の概要が28日、文部科学省から発表されました。
文部科学省のサイトを見ましたが、どこにあるのかわかりません。わかりましたら、お知らせします。 朝日の記事によると、「０８年度は、国公立全体の９２％の１４２大学が推薦入試を、３８％の５９大学がＡＯ入試を実施する」とあり、過去最高だそうです。 AO入試や推薦入試に関する大学別の情報は、このブログにもリクルート進学ネットのアフィリエイトをはってありますが、そうした進学関係の情報サイトや学習塾のサイトで得られます。 あくまで一般的な傾向を知る程度ですが、「平成19年度国公立大学入学者選抜の概要」へのリンクだけははっておきます。 大学全入時代とはいえ有名校の門は狭い。 普段の成績はいいけど、ここ一発に弱いひとは、AOや推薦も視野に入れておいたほうがいいです。 |
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少々古い週刊誌を読んでいたら、中学入試に良く出る作品と作者の特集がありました。
載っていた週刊誌は、サンデー毎日なのですが、もともとの出所は、日能研とのことです。 2005年から2007年の過去3年間で一番良く出された作家は、あさのあつこさんと重松清さんのお二人のようで、並んで1位になっています。 あさのあつこさんの作品として、「バッテリー (教育画劇の創作文学)  」があり、これは、過去3年間でもっとも多く出題された作品でもあるそうです。重松清さんの作品としては、「半パン・デイズ (講談社文庫)  」があり、ありますが、この作品は、2005年には結構出題されているようですが、2007年には、あまり出題されていないようです。「きよしこ (新潮文庫)  」の方が、2007年には多く出題されている。それと、この本大人でも難しいのになと感じたのは、昨年のベストセラー「国家の品格 (新潮新書)  」です。これが、今年、2007年の入試問題に使われている。断っておきますが、今紹介している本は、中学入試に使われた本です。大学入試ではないですよ。 |
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内閣改造があったためニュースはその話題ばかりですが、27日（月）の朝日の朝刊の一面に、「大学合格者上乗せ」問題が大きく載っていました。もっとも朝日のアンケートの結果ですから、大きなニュースを前にはちょうどいい話題なのかもしれない。
細かい数字などは朝日のウェブサイトをごらんいただきたいのですが、私が面白いと思ったのは、「合格実績を実態以上に見せかけることを狙ったとはいえない事例もある。」 その事例といって良いのだと思うのですが、「校風を変えたかった」なんてのもありますし、「上位校への挑戦を促したかったが、保護者の負担が大きかった」とか「受験データを少しでも多く集めたかった」なんてのもある。 朝日は、上乗せと表現していますが、ほかのメディアでは、水増しといっているところもあります。上乗せというとまだやわらかい表現ですが、水増しというとなんかごまかしているみたいな感じがあります。 この問題は、私立学校の経営の問題、高校側も大学側もありますし、そもそも教育へ国や地方があまりお金を出していない情況もありますし、入ってからも、国が給与制の奨学金制度を作っていなくて、個人任せという情況を考えると、単に学校のごまかし的なことだけでなく、結構この国の教育のあり方を考えるネタになりそうな気もします。 |
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この「初等中等教育への公財政支出対ＧＤＰ比［国際比較］」って調査は、「教育指標の国際比較」から引用してあるみたいで、そもそもの元データはOECDのからのようです。
その、「教育指標の国際比較」（平成18年版）にいかにも言い訳のように書かれているのが、「＊本書利用に当たっての留意点」です。詳しくはウェブサイトか本をごらんいただきたいのですが、「・・・単純に比較することができない場合もある。」 国によって事情が違うので税金から教育に使われるお金が多いからって良い教育ができるわけではないといいたいのでしょうが、さて、お金をかけなくても良い教育ができるのか？ ここのところ、私立に負け気味の公立が復権の意気込みでいくつかの公立中高一貫校を作っています。 そうした公立中高一貫校の中でも、もっとも注目を集めているのが、九段中学でしょう。 ただ、この学校は、どこにでもある、あるいは、どの地域でも簡単にできる学校とは違う。東京都の千代田区にある。総合学習の時間に大使館などを利用しているとか、半端な地域では決して真似ができないことができる環境にある。 また、都立ではなく区立で、年間予算が実に3億円。 下手な駄洒落ですが、Richでしかも立地が良い。 上に紹介した本に関して、福地 誠さんが日経BPに書評を書いていて、そのタイトルが、「「公立」が生む新たな格差」です。 なんか、変なたとえですが、九段って、教育の戦艦大和みたいな感じもします。 |
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この「教育財政」関連資料の中に、「初等中等教育への公財政支出対ＧＤＰ比［国際比較］」というのがありまして、このグラフは、細かく数字を見るまでも無く、日本の公的支出右肩下がりで、上昇する気配が無いことが一目瞭然です。
こうした政策の結果、教育立国などという言葉とはまるで逆に、国がではなく、個々の家庭が自分の子どもにどのていどの教育を授けるか、授けられるかが問題になっています。 そして、国がもうやる気をなくしているなら、私学への助成金を増やせば良いのですが、それもどうもいまいちのようで、私学もきちんとした教育をするにはお金がかかるので、生徒に授業料という形で負担させる。これ自体はもっともなことなのですが、困るのは、家庭。 この、「初等中等教育への公財政支出対ＧＤＰ比［国際比較］」というグラフ、日本が右肩下がりで少々の年月の経過では、支出を増やしそうに無いことも明確に現しているのですが、逆にアメリカとかイギリスとかの支出の情況も極めて明確で、こちらのほうは、2000年くらいからいきなり右肩上がりに、しかも極めて急角度で上昇している。 教育なんて先行投資ですので、結果が現れるのは、相当先の話になるのでしょうが、ほかのOECD諸国に比べてこの国の教育の将来が明るいとはおもえない。 |
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教育の話というと、どうしてもいじめとか、教員の質とかに話題が向き勝ちですが、その話をする前に、学校に入れなくてはならない。
成績が大事な事は言うまでも無いのですが、それと同時にお金の問題も無視できない。 日本の教育費は、ともかくも高い。 そして、高いからうえの学校に進めないという情況がある。 存在は本質に優先するなんて哲学の命題がありますが、同じ意味の別の表現といってもいいと思うのですが、日本では、土俵に乗るという表現がある。いくら成績が良い子供でも親が貧乏なら、上の学校に進めない。 このことは、何度でも繰り返すつもりですが、成績だけでなく学校の授業料を安くして、お金の面で、入りやすい状況を作らなくては、教育の質などを問題にすること自体、特権層だけの話題でしかない。 この教育費が高いということに関しては、国が教育へお金を使わないことも原因のひとつです。先日の参議院議員選挙でも教育費の問題をマニフェストに取り上げた政党もありましたが、政府の教育再生会議でも議論になっていることはなっている。 特に、第８回学校再生分科会の「教育財政」関連資料、第10回学校再生分科会の「教育財政」関連資料などには、諸外国と比較した教育への公財政支出が載っていて、いかに日本が教育にお金をかけていない、つまり、国民に教育のお金を負担させているかが良くわかる。 この結果、公立の学校がだめになり、私立の中高一貫校が伸びるという現状ができたのでしょう。 最近、公立の中高一貫校が注目を浴びていますが、こうした、公立の中高一貫校、お金、配分される予算の面では、どうも優遇されているらしい。 公立の場合、確かに授業料は安く設定できるのでしょうが、そうした公立中高一貫校に入れる家庭は、成績アップのための塾費用も捻出しやすい経済状況でしょう。 社会にでるずっと前の中学生の時代に、将来、良い環境で勉強ができ、その結果良い大学に入れ、大企業に入れる道筋を作れる。つまりは、格差社会で上の方のカーストに入れる。 教育の中身以前に、教育を受けられる環境にあるのかどうか、あるいは、充分な教育を受ける環境を、税金で作ってくれる政府や役所であるのかどうか、こちらを議論するほうが先じゃないでしょうか？ |
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人口動態統計の速報がでて、前回、ちょっと出生率が上がったのに今回また、さがったとの数字が出ました。
それと、厚生労働省のほかのデータですが、保育料を払わない親が増えていて、その原因として、親のモラルが大きく影響しているといわれているようです。 保育園といえば、先日、少々仕事とのからみもあり、いくつかの保育園を見学しました。公立も行きましたし、私立もいきました。いずれも、入所待ちが多く簡単には入れません。 入所待ちといえば、こどもとはぜんぜん逆にお年寄りの特養への入所待ちも相当な数に昇る。 ともかくいえるのは、今、この国で、子供を育てるとか、体の動きが不自由になった高齢者を抱える人は、相当困難な生活を覚悟しなくてはならないということです。政府にしろ地方自治体にしろ、要するに税金を本当にお金が必要なところに配分していないのではないかという疑問は、それが本当に必要にならないとわからないのですが、わかったときには、もう手遅れ、国や役所にあぁだこうだ言う以前に目先の問題を解決することに時間も労力もとられてしまう。 こうしたことを論じると、たとえ個人のものでも、それだけでひとつのブログができてしまうほどなので、この辺でよします。 このブログでご紹介したいのは、教育費。 これと一緒に読売で出ている本も読んでおいたほうが良い。 来年中高一貫校の受験を考えている子供の親なら。 ただし、こうした本に書かれている学費、授業料の額にびっくりして、子供の成長を阻害しないように。 お子さんの性格にもよりますが、今、いくら公立の中高一貫校が増えてきたとはいえ、所詮、役人が運営する組織、やはり私立で校長の学校運営のスタンスがしっかりしていて、進学率だけでなく、子供たちがのびのびと活動している学校の魅力は、私個人としては、お勧めです。 卒業の時、行かせてよかったと思える学校。そこに行かせるのがいいのでは？ 多分お金はどうにかなります。あくまで、”多分”ですけど。 まず、キッズ・ファーストで |
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いまさらゴーンさんってのもないとは思うので、ちょっとためらったのですが、今月号の「プレジデント Family (ファミリー) 2007年 10月号 [雑誌]
 」かっておいて良いかもしれない。夏休みとは言え、受験を控えたご家庭では、特におかぁさんは、偏差値の行方が気になり、子供の顔を見れば、 「どう？勉強は？」 なんて会話、いや、子供はもしかすると嫌がっているので、独白が横行しているかもしれません。 子供の本音。 そして、子供より、むしろ親のほうに参考になるかな。 「愛される親の話し方」 記事と違ったかも・・・ |
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お盆休みあけで、ひさしぶりに電車に乗ったら、東京都私立学校展の広告を見かけました。
東京国際フォーラムで、8月19〜20日（土日）にやるようです。ポスターでは、東京都内の私立のすべての小学校、中学校、高等学校が出展するみたいです。進学相談会をやったりアンケートに答えると、「東京都内私立学校案内」をくれたりするそうです。 |
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NHKのニュースを見ていたら、受講料が無料（ただし夏期講習らしい）の学習塾があるとのことです。
今までも、体験授業などは、無料で受けられるところはあったのですが、正確に聞いていなかったのでなんともいえませんが、夏期講習全部がただだと相当楽です。お金を出す親の立場としてはね。 ちなみに、中高一貫校のための学習塾費用や教育費などは、こちらもご参照ください。 |
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新聞の切り抜きを整理していたら、昨年（2006年）11月28日の、「学納金訴訟」の最高裁判決に関するものがでてきました。
判決全文は、最高裁判所のサイトで検索できますので関心のある方はそちらをご覧ください。判決が出たのが平成18年11月27日ですから、日付で検索すると簡単にヒットします。 この問題は、昨年に判決が出ているので、今年受験した人とか、これから受験する人は、大学側が対応をとっているはずですので、あまり関係は無いのかもしれませんが、それ以前に受験した人で、入学金以外に授業料などを前払いしてしまい、返還を受けていない人は、確認したほうが良いです。 簡単にいうと、前もって払った、 ・入学金は戻ってきません。 ・授業料は戻ってくる可能性があります。 ・2002年の受験以降が対象です。 （2001年4月から試行された「消費者契約法」を基にしているからです。） 昨年12月1日の朝日の切り抜きもありましたので、その中のQ&Aを少々引用しますと Q：今回提訴していなくても、02年度入試から後に受験し、3月末までに辞退した人なら授業料が返してもらえるのか？ A:そうだ。請求権が消える時効は10年でまだ余裕がある。（以下略） 2002年から2006年に受験した人とご家族は確認してみると案外該当するケースになっているかもしれませんよ。 |
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休みで、新聞をまとめ読みしていたら、朝日に夏のオープンキャンパスの記事がありました。
その中で、高校の先生がみたよいオープンキャンパスのランクが乗っていたのでちょっと紹介します。もともとのデータは、河合塾のものだそうです。 1位は東北大学。 2位以下に入っている国立大学は、東京大学が3位に入っています。 関東地方だけ取り上げると、 2位が早稲田大学 6位が東洋大学 同じく6位に明治大学 9位に立教大学 10位に青山学院大学 夏休みとは言え、受験生とそのご家族にとっては、帰省ラッシュも関係のない夏でしょう。既に理科系とか文科系とは、決めているでしょうし AOで入る入らないも日常の成績がものを言うので、これももう決着が出ているかもしれません。 でも、試験を受けて入る大学の方はこれからという人もかなり多いでしょう。それにいわゆる滑り止めも選ばなくてはならない。 大学選びで一番尊重しなくてはならないのは、入る子供自身の選択ですけど、スポンサーの親としては、入学金、授業料などお金の問題もある。 また、家から近いかどうか何てことも、通学定期代のことを考えると近いほうが良い。 |
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来年（平成20年度）の大学入試センター試験の日程が公表されています。
「平成20 年度大学入学者選抜大学入試センター試験実施要項」 出願受付が、10月1〜12日 センター試験は、来年1月19、20日 9日の産経新聞でも紹介されていたし、学校や塾からも情報は入っているとは思いますが、来年受験のお子さんがいるご家族は、改めて確かめておいたほうが良いです。 産経の記事にもありましたが、AO入試がさらに増加しているようです。 我が家は、AO入試ではなかったので、年が明けても家族一同受験でピリピリしていましたが、AOで先に決めちゃえば、楽しい正月が迎えられます。 また、AOのころになると、銀行などが、奨学金の金利割引キャンペーンを始めると思いますので、お金の面で早めに手当てしておきたい家庭もそろそろ、 ですね |
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夏休み中とはいえ、受験を控えた家庭は、落ち着かない日々を送っていることと思います。
日々の勉強が予定通り進んでいるかとか、もうすでに終わっているとは思うのですが、進学フェアなどへも出席しなくてはならないし、夏休みが終われば、各学校の文化祭も始まり、いつどこの学校へ行くか、日程も調整しなくてはならないでしょう。 私の年代ですと、オヤジは、仕事、子供の教育は、母親と言った人間が多いのでしょうが、いまや、オヤジが、こどもの教育に背を向けている家庭は、それ自体で、私立であろうと公立であろうと受験をするスタンスができていないといっても良いでしょう。 えらそうなことを言いましたが、我が家の子供が受験を考えたとき、幸か不幸か私は失業中、お金をかけずに家族で出かけるには、学校見学が一番手ごろでした。 共学校も男女別の学校も行きました。 私自身は、決して教育パパではないのですが、子供がそれなりに勉強することに対しては、これもまた決して反対ではありませんでした。 それは、子供が大学にいる今も基本的に同じです。 あまり口は出しませんが、どんな情況にいようが子供にとって親は親、意見は、大事である以上に決定的です。 そして、親としては、子供の将来に対して、逃れられない責任を負う。 子供が自分の将来を考え、進む道を決める。 これに対して、いい加減な判断はできません。 かなり、えぇかげんな気持ちで出かけた学校見学でしたが、結果としては、各校、さまざまですごく面白かった。 いくつかの学校の文化祭を見ました。 それぞれ立派で、どの学校に行かせても良い。 その中で、学生たちが、なんと言うか、一種生意気な雰囲気をかもし出し、自分たちの世界を構築している感じの学校がありました。 何校か見学をして、受験先を決める時期になり、子供に聞きました。 どうする？ 子供の答えは、その生意気な雰囲気をかもし出していた学校でした。 そして、その学校は、私自身もここなら良い。 と、思った学校でした。 |
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今、格差ということがよく言われます。
私などが、格差という言葉を聞いてすぐ思いつくのは、収入の格差なのですが、もうすこし一般的に言えば、格差には、地域格差や規模の格差なども含まれます。 東京地区で、118％ 規模別で、3000人以上なら118％ なんのことかといえば、私立大学の定員に対する入学者の割合です。 私立大学全体か短大だけかは、良くわからないのですが、「日本私立学校振興・共済事業団」が公表した資料をもとに朝日新聞に掲載されたデータでは、こうなっています。 多分、文部科学省の天下り団体のひとつだとは思うのですが、元データをごらんになりたければ、こちら（平成19年度 私立大学・短期大学等入学志願動向（PDF））をご参照ください。 では、地方の大学・短大はどうかというと、四国と中国地方の数字が新聞に載っていますが、いずれも、80％台です。 学校経営でも、大都市、大規模学校が有利で、地方でしかも小規模学校が不利だと言うのが数字ででちゃってます。 昨年は、ウェブ2.0とかロングテールとかいった言葉がはやって、大都市、大規模が必ずしも有利ではないような印象もあったのですが、また、ここへ来て、やはり大規模が有利というのが普通になってしまった感じがあります。  テーマ:教育問題について考える - ジャンル:学校・教育 |
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